このたび、社会環境系の中村大教授が取り組んでいる研究が、第39回（令和6年度）公益財団法人寿原記念財団研究助成【先端科学技術北方地域生活】に採択され、12月7日（土）にホテル「グランドメルキュール札幌大通公園」で開催された贈呈式において、研究助成金が授与されました。

　公益財団法人 寿原記念財団は、北海道における科学技術の発展振興に寄与することを目的として、自然科学の分野で優れた研究活動が期待される、北海道内において研究を行う個人または団体等を対象に助成金給付を行っており、本年度は15名の助成者が選出されました。

　今回採択された研究課題は以下のとおりです。

研究課題「凍結融解履歴が岩盤斜面の安定性に及ぼす影響の解明」

研究概要

　北海道のような積雪寒冷地域では、地盤や岩盤の凍上現象によって、トンネルや道路、のり面保護工といった土木構造物が変状してしまうことが良く知られている。特に、道路ならびにその付帯構造物の凍上被害は毎年のように繰り返し発生しており、道路の建設コストならびに維持管理コストを増大させるだけでなく、道路整備計画の遅延を引き起こす一因となっており、北海道経済の発展の妨げとなっている。

　このような凍上被害の中でも、近年は岩盤斜面の凍上に注目が集まっている。急勾配な岩盤斜面は積雪が少ないため、凍結の影響を受けやすい。また、岩盤斜面で凍上が発生した場合、岩盤崩落等の大災害に繋がる危険性もある。このため、2010年に地盤工学会北海道支部が発行した「斜面の凍上被害と対策のガイドライン」では、岩盤の凍上に関する注意喚起がなされた。

　このような背景から、岩石および岩盤の凍上性を把握することの重要性が高まっている。その中で、申請者は岩石、岩盤の凍上に関する研究を精力的かつ継続的に進めてきた。これまでに、長年の研究で得られた知見を用いて岩石、岩盤の凍上性判定方法を確立することに取り組み、岩石の凍上性判定フローチャートを開発した。既に、固結した未風化の岩石については凍上試験を行うことなく、強度試験などの一般的で、簡便な調査方法で凍上性を判定可能なところまで研究は進展している。

　しかしながら、この岩石、岩盤の凍上性判定方法をより実用的なものとし、のり面工や斜面安定工といった土木構造物の設計へと応用するためには、凍上現象によって岩盤斜面がどの程度不安化するのかといった疑問を明らかにする必要がある。そこで本研究では、凍結融解履歴が岩盤斜面の安定性に及ぼす影響を解明することを研究目的とする。

贈呈式での記念撮影（中村教授は2列目右から3番目）